西村真悟　論文紹介①

掲載雑誌：月刊日本 １月号　ｐ.１２４～１２７

発行所：株式会社Ｋ＆Ｋプレス

コラム名：歴史に学ぶ（三十）　

　　　　　　　ルーズベルトとチャーチルによる「戦争謀議」

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【論文より抜粋】

昭和１６年（１９４１年）８月９日から１４日までのアメリカ大統領ルーズベルトの行動と
米英首脳会談の記録。
ここに我が国の名誉に関する事実、つまり東京裁判の虚偽性を明確にする事実が封印されている。

我が国の教科書では、この米英首脳会談で８月１４日に、米英首脳が「大西洋憲章」を発して
戦後の世界秩序についての構想を宣言したことになっている。
しかし、これは表向きのことで、実はルーズベルトとチャーチルの米英首脳の二人は、この時
、対日戦争開始の合意をしている。
つまり、アメリカの戦争への裏口からの参戦（backdoor to the war）がこの時決められたのだ。
これ即ち、東京裁判で東条英機等７名を絞首刑にした訴因「戦争の謀議」そのものではないか。
アメリカはこの時、イギリスと対日戦争を申し合わせたのだ。

この間アメリカは、未だ日米協議を続けながら、日本の在米資産を凍結しさらに石油の
対日全面禁輸措置をとる。
この措置は、時間が経てば日本の工場や船や航空機また自動車が自然に動かなくなり、
工業生産も戦力もゼロになることを意味する。
そして、近衛首相は、遂に内閣を投げ出す。１０月１６日のことである。

（中略）

また、チャーチルは、日本が真珠湾を攻撃してアメリカと戦争状態に入ったという報告を受けて、
驚くどころか、「満足してぐっすりと眠れた」と回顧録に書いている。
８月のルーズベルトとの「戦争の謀議」が約束通り現実化したからぐっすり眠れたのである。
　仮に、日本が戦争に勝って「ワシントン裁判」か「ロンドン裁判」を開いたならば、
ルーズベルトとチャーチルは、正真正銘の「戦争の謀議」により絞首刑である。

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投稿者: 「真悟の会・堺」会長 日時: 2010年01月07日 07:29